【コラム】インフルエンザワクチンの予防注射接種をご希望される方に<説明書> 

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宮下内科循環器クリニック

 

 

インフルエンザワクチンの予防注射接種をご希望される方に<説明書>    任意接種

 

インフルエンザの予防接種を実施するにあたって,受けられる方の健康状態をよく把握する必要があります。

以下のインフルエンザワクチンに関する情報を必ずお読みください。また、別紙の予診票にはできるだけ詳しくご記入ください。特に、お子さんの場合には,健康状態をよく把握している保護者がご記入ください。

  1. 1.    ワクチンの効果と副反応

予防接種により、インフルエンザの感染の予防や症状を軽くすることができます。また、重症化して入院することを防ぐ効果が期待されます。

インフルエンザワクチン接種に伴う副反応として、注射部位が赤くなる、腫れる、硬くなる、熱をもつ、痛くなることがありますが、通常は2-3日で消失します。

また、発熱、頭痛、倦怠感、リンパ節腫脹、嘔気、嘔吐、下痢、関節痛,筋肉痛など起こることもありますが、通常は 2-3 日で消失します。

過敏症としては、発疹、じんましん、湿疹、紅斑、かゆみなどがまれに起こります。また、強い卵アレルギーのある方は、強い副反応を生じる可能性があるりますので必ず医師に申し出てください。

非常にまれですが、次のような副反応が起こることがあります。

①     ショック、アナフィラキシー様症状(じんましん、呼吸困難、意識障害など)

②     急性散在性脳脊髄炎(数日から 2 週間以内の発熱、頭痛、けいれん、運動障害、意識障害など)

③     ギラン・バレー症候群(両手足のしびれ、歩行障害など)

④     けいれん(熱性けいれんを含む)

⑤     肝機能障害、黄疸

⑥     喘息発作

⑦     血小板減少性紫斑病、血小板減少

⑧     血管炎

⑨     間質性肺炎

⑩     脳炎、脳症、脊髄炎

⑪     皮膚粘膜目症候群(Stevens-Johnson 症候群)

⑫     ネフローゼ症候群

このような症状が認められたり、疑われた場合は、かかりつけの医師に相談してください。

また、かかりつけの医師に相談してください。

  1. 2.    予防接種を受けることができない人

①     明らかに発熱のある人(37.5℃以上の人)

②     重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな人

③     過去にインフルエンザワクチンの接種を受けて、アナフィラキシー(通常 30 分以内に出現する呼吸困難,全身性のじんましんなどを伴う重症のアレルギー反応)を起こしたことのある人

④     なお、他の医薬品の投与をうけてアナフィラキシーを起こした人は,接種を受ける前に医師にその旨を伝えて判断を仰いでください。

⑤     その他、医師が予防接種を受けることが不適当と判断した人

  1. 3.    予防接種を受ける際に,医師とよく相談しなければならない人

①     心臓病、腎臓病、肝臓病、脳神経の病気、血液の病気、悪性腫瘍の人

②     発育が遅く、医師、保健師の指導を受けている人

③     接種当日に体の具合の悪い人

④     過去に本人や近親者が予防接種を受けたときに2 日以上の発熱、発疹、じんましんなどのアレルギーを疑う症状がある人

⑤     過去に本人や近親者で免疫状態の異常を指摘されたことのある人

⑥     今までにけいれんを起こしたことがある人

⑦     間質性肺炎、気管支喘息などの呼吸器系疾患のある人

⑧     薬の投与又は食事で皮膚に発疹がでたり、体に異常をきたしたことのある人

⑨     卵アレルギーのある人

⑩     妊娠の可能性のある人

 

  1. 4.    予防接種を受けた後の注意

①     インフルエンザワクチンを受けたあと 30 分間は、急な副反応(気分が悪い、息苦しさ、咳、じんましんなど)が起きることがあります。医療機関にいるなどして、様子を観察し、医師とすぐ連絡がとれるようにしておきましょう。

②     接種当日の入浴は差し支えありませんが、注射した部位をこすることはやめましょう。

③     接種当日は、接種部位を清潔に保ち、いつも通りの生活をしましょう。

④     激しい運動や大量の飲酒は避けましょう。

⑤     万一、高熱やけいれん等の異常な症状が出た場合は,速やかに医師の診察を受けてください。

また、かかりつけの医師に相談してください。

<参考>

インフルエンザワクチンの接種により,健康被害が発生した場合には,「医薬品副作用被害救済制度」により治療費

等を受け取れる場合があります.詳しくは独立行政法人医薬品医療機器総合機構のホームページなどをご覧ください。

<医薬品副作用被害救済制度>

医薬品を適正に使用したにもかかわらず,副作用などにより入院治療が必要な程度の疾病や障害等の健康被害を

受けた方の救済を図るため,医療費,医療手当,障害年金などの給付を行う制度です.その際に,医師の診断書

や投薬証明書などが必要となります.救済給付の請求いついては,まずは医薬品医療機器総合機構にご相談くだ

さい.

 

宮下内科循環器クリニック2015.10